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基本方針
本財団は人と自然の共生、持続可能な社会作りを実現するために、生活環境に密着した環境保全に係る
科学技術に関する知識及び思想の総合的な普及啓発等を通じ、環境負荷の少ないライフスタイルを構築し、もって地球環境の保全に寄与するという公益的目的を達成するために活動していく。
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事業実施計画
■2012年度(平成24年度)の事業実施計画

基本方針を念頭に置き、その実現に向け具体的事業を実施する。
本年度の目標は、業務の定例化、計画的遂行による目的の達成とする。
また、環境保全に寄与する事業の更なる強化と、会員・企業等を通じ目的の実現、推進とする。
具体的な方法としては、次の通りとする。
  1. 生活環境等、環境保全に関する普及啓豪事業

    生活環境に密着した環境保全に関わる科学技術等の普及啓豪と調査研究推進のために、環境への興味・意識を高める身近な題材を取り上げ、わかり易い標題と内容で、暮らし、食・農・林や健康に関わる勉強会などの普及啓豪事業を行う。

  2. 生活環境等、環境保全に関する環境教育事業

    環境への責任意識を高めるためのシンポジウム、講演会や体験型イベントなどの環境教育事業を行う。

  3. 地球温暖化防止等環境保全活動への支援・奨励事業

    わが国の環境資源を次世代へ後継すべく、CO2削減や省エネルギーなど環境保全に関わる活動の支援援助事業を行う。

  4. 環境研究支援助成事業
     ※2012年度の受付は詳細が確定次第「新着情報」でご案内いたします

    個人及び団体などの生活環境改善(省エネ・リサイクル、食・農・林など)や環境保全のための優れた調査・研究に対して研究資金の助成支援を行う。
    公募・審査に当たっては公正、慎重を期す。

  5. 国際的環境保全への貢献事業

    国外における地球環境の保全に関わる活動の支援を、国内で実施する普及啓蒙活動事業や環境教育事業に盛り込んで行う。

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組織概要
所在地 〒107-0061 東京都港区北青山3-5-30 入来ビル6階
主務官庁 環境省総合環境政策局 総務課
設立年月日 1998年(平成10年)4月15日
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財務資料



寄附行為
役員名簿  
H22年度事業報告書  
H22年度収支計算書  
正味財産増減計算書  
貸借対照表  
財産目録  
H24年度事業計画書  
H24年度収支予算書  
   
 
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